マイホームを購入する際には、物件購入価格と土地代金以外にもさまざまな諸費用が発生します。
これらの諸費用を理解しておくことは、マイホーム購入計画を円滑に進めるために重要です。
以下では、一戸建ての購入に関連する各プロセスごとにかかる諸費用について詳しく説明します。
一戸建てを購入する際の諸費用
一戸建てを購入する際には、購入時に発生する諸費用、居住中にかかる諸費用、建て替え時にかかる諸費用、売却時の諸費用の4つのプロセスで諸費用が発生します。
これらの諸費用を事前に把握しておくことにより、一戸建ての購入に関するイメージを具体的に持つことができます。
それでは、各プロセスごとにかかる諸費用について詳しく見ていきましょう。
購入時にかかる諸費用
一戸建ての購入時には、以下の諸費用が発生します。
手付金、不動産取得税、固定資産税・都市計画税、登記費用、印紙税、住宅ローン諸費用、そして仲介手数料（仲介を通して購入する場合のみ）です。
それぞれの諸費用について詳しく説明します。
◆手付金： 一戸建ての購入時に、買主が売主に支払う金銭です。
この手付金は、新築物件でも中古物件でも発生します。
一般的には物件価格の5～10％と言われており、買主が途中で契約を解除したい場合には、手付金を放棄することで契約を解除することができます。
◆仲介手数料： 直接売主からの購入の場合は仲介手数料は発生しませんが、不動産会社を通して購入する場合には仲介手数料が発生します。
仲介手数料の上限は、物件価格の3％に6万円（税抜）を加えた金額です。
◆不動産取得税： 一戸建ての購入により土地と建物を取得した場合、それぞれに不動産取得税が発生します。
不動産取得税の計算方法は、土地と建物の課税標準額（固定資産税評価額）を税率にかけて求めます。
◆登記費用 所有権の登録や移転、抵当権の設定などを行う際に必要な費用です。
登録免許税や司法書士への報酬などが含まれます。
報酬額は司法書士事務所によって異なりますが、一般的な一戸建ての登記費用はおおよそ10万円程度です。
◆印紙税 不動産の売買契約書や住宅ローン契約書を作成する際にかかる税金です。
契約書に必要な印紙を貼り、消印をすることで支払いを行います。
◆住宅ローン諸費用 住宅ローンを契約する際に必要な手数料や保険料などの費用です。
金額は金融機関やローン商品によって異なりますので、事前に確認すると良いでしょう。
また、住宅に入居してからもさまざまな諸費用が発生します。
住宅購入後にかかる継続的な費用
◆固定資産税・都市計画税 土地と建物の所有者に対して、毎年1月に課税される税金です。
固定資産税と都市計画税は市区町村によって税率が異なりますので、事前に各自治体に確認する必要があります。
また、土地の広さによって固定資産税が減額される場合もあります。
新築住宅の場合、一部の自治体では数年間に渡り固定資産税が半額になる制度もありますので、こちらも確認しておくと良いでしょう。
以上のように、住宅を購入した際には購入費用以外にもさまざまな諸経費が発生します。
細かな費用や減税制度については、各自治体や金融機関に事前に確認しておくことが大切です。
住宅ローン以外・固定資産税以外に必要な費用
住宅ローン以外にも、住宅を維持するためには定期的なリフォームやメンテナンス費用が必要になります。
具体的には、リフォーム費用が考えられます。
一戸建て住宅のリフォーム費用は、最終的にどのように変えるかによって異なります。
例えば、建て替えを検討している場合には、建て替えまでの間に最低限のリフォームを行う必要があります。
一方で、建て替えを検討していない場合、その費用をリフォームに回すことができるかもしれません。
建て替え時の費用については注意が必要です。
建て替え時には、通常の新築時と同じくらいの費用がかかることがあります。
一戸建て住宅の建て替えには、住宅の解体・整地費用や、建て替え期間中の仮住まいの家賃など、さまざまな諸費用が発生します。
そのため、新築時よりもしっかりと資金計画を立てておく必要があります。
不動産売却時にも費用は必要
さらに、住宅の売却を検討する際にも費用がかかることがあります。
一般的には、不動産会社に売却の仲介を依頼するため、仲介手数料が発生します。
また、不動産売買契約書には印紙税が必要となります。
さらに、売却によって利益が生じた場合には、譲渡益課税が行われます。
ただし、特別控除や軽減などの特例が適用される場合もありますので、具体的な課税額は税務署などに確認することが重要です。
利益が生じていない場合には税金はかかりません。
新築・中古で諸費用も変わる
一戸建てを購入する場合には、新築か中古かによって必要な諸費用が変わってきます。
新築の場合は、自分で間取りを選ぶことができますが、中古の場合は、和室を洋室に変えるためのリフォームなど、生活スタイルに合わせた変更が必要になるかもしれません。
また、夫婦だけで住むのか、両親も同居する二世帯住宅にするのかによっても、一戸建ての間取りの選び方は異なります。
もし引っ越しを考えており、住む期間が短くなる可能性がある場合、売却を視野に入れるなら、中古物件を選ぶことで初期投資を抑えることも検討できます。
まずは、自身の生活スタイルや将来のことを考慮し、どのような一戸建てを購入するのが最適かをよく検討しましょう。
まとめ
不動産を購入する際は、購入時だけでなく、居住中の費用や建て替え時の費用、売却時の費用など、様々な段階で諸費用が発生します。
これらの費用がいつどの程度かかるのかを把握しておくことで、資金計画を立てる上での支障をなくすことができます。
また、将来を見越した計画を立て、自分に合った一戸建てをしっかりと考えることで、不必要な諸費用を減らすことができるでしょう。
